リンカーン暗殺~誰が世界を動かしているのか?

歴史・戦史


これは134回目。正直、恐ろしい話です。一体世界を動かしているのは誰なのでしょうか? 都市伝説ではありません。わかっている事実だけを見てみましょう。・・・だとしたら、トランプ大統領とは一体何者なんでしょう? そもそも大統領とは何なのでしょう? 

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米ドル紙幣=グリーンバック(政府発行紙幣、裏側が緑色だったことからこの名がついた)は、いまでこそ、一般的にドル紙幣を指して使われたりもするが、本来、リンカーン大統領が始めたものだ。その後、このときのグリーンバックは廃止されている。

南北戦争が、黒人の人権をめぐって行われたという世迷いごとは、もういい加減捨てたほうがよい。今ですら、差別意識の強いアメリカ社会で、奴隷制度が厳然として存在していた時代に、白人同士が黒人の解放という「理念」のために、アメリカ戦史上60万人という最大の死者を出すわけもない。

そもそも、ユダヤ人による国際銀行団(ロスチャイルドと、その一派)は、アメリカの独立戦争以来、新大陸における一元的中央集権的な金融権力の奪取をもくろんでいた。

彼らは常套手段、即ち、自分達への借金と依存を余儀なくさせる戦争への道を模索した。アメリカを内戦に突入させて彼らの膝元に屈服させる魂胆だったといってもいい。内戦は、常に彼らの意図を完成させる最も多用された手法であることは、後のロシア革命を見れば明らかだ。

そもそも歴代ロスチャイルドや、彼らの取り巻きが実際にそう言っているのだから、間違いない。

リンカーンが大統領に就任した1ヶ月後の1861年4月12日、サウスカロライナ・サムター要塞で南北戦争の最初の火蓋が切られた。 奴隷制度がこの戦争の要因の1つであった事は確かだが、それは人権回復ではなく、あくまで経済合理性に基づくものだった。

リンカーンは南の経済が奴隷制度に依拠していた事を承知していて、それ故、戦争前にそれを取り除く意図は、正直なところまったくなかった。それについてリンカーンは1ヶ月前の1861年4月12日に行った就任演説の中で次の様に述べている。

「私は合衆国に既に現存している奴隷制度を直接的もしくは間接的に妨げるような目的をまったく持っていない。私はその様にする合法的な権利があるとは思わないし、そうするつもりもない。」

サムター要塞に最初の火蓋が切られた後も、リンカーンはその戦争が奴隷制度の問題に関するものではない事を主張し続けていた。

「私の最も重要な目的は合衆国を救う事であって、奴隷制度の保全でも破壊でもない。もし、奴隷を何ら自由にする事なく合衆国を救い得るなら、私はその様にするだろう。」

それでは、南北戦争とは一体何だったか? そこには数多くの要因がある。北部の産業家達は南部の州がヨーロッパの安い品物を買うのを防ぐために保護関税を使用したが、対報復措置としてヨーロッパは南部からの綿輸入を停止した。

つまり、北部の政府(工業地帯)にとっては、英国産業は競合相手であった。したがって、保護主義に動いたのである。一方南部は、綿花の輸出が滞ってしまい、自由貿易を要求した。

南部の州は生活必需品の殆どが値上がりする一方で、綿輸出による収入は激減すると言う二重の経済苦に陥った。南部は不満が増大した。しかし、そこには他の要因も作用していたのだ。

ロスチャイルドたちは、南北戦争が始まって1か月も経たないうちに、ナポレオン3世のメキシコ侵攻、合衆国南部の国境沿いに軍隊を駐留させる計画などを推し進めた。その為の資金、2億1千万フランをナポレオン3世に貸付けている。彼らの戦争を利用して、アメリカのモンロー主義(米国は欧州に不関与、欧州も米国には手を出すなというもの)を破り、メキシコを植民地支配しようとしたのだ。

時を同じく、大英帝国は11,000人の軍隊をカナダに移動、アメリカ北部の国境沿いに威嚇配置した。英国の艦隊は何時でも緊急介入の要請に応じ得るよう警戒態勢に入った。

ロスチャイルドたちは、あわよくば、南北の内戦状態となった合衆国を崩壊させ、どちらか一方に加担することで(つまり南部支援)、その後の再統一された合衆国の金融支配をもくろんだわけだ。

リンカーンは二重の苦境に立たされている事を認識していた。1861年にリンカーンは、必要な戦費を調達する為にニューヨークに赴いた。合衆国を奉じる北軍の敗北を切望していた銀行団は24~36%の利率で貸付けると申し出た。この法外な金利に失望したリンカーンは拒否した。

結果、リンカーンは独自に政府発行の紙幣の印刷に踏み切った。なんの担保の裏付けもない紙幣である。つまり、なんの利子の支払いの必要もない紙幣である。1862年から1863年にかけて、累計4億5千万ドルに相当する。これがグリーバック(緑背)である。それらを既に流通していたそれまでの銀行紙幣と区別する為に、その裏側を緑色にインクで印刷したのだ。

このグリーンバックでリンカーンは軍の給与を支払い、軍需物資を購入した。当時の常識であった、銀や金の準備高という担保性を全く有さない法貨の発行に踏み切ったわけだが、これに激怒したのが、ロスチャイルドだった。世の中は、債券つまり、借金、言い換えれば金利の支払いによって動いているのだ。そこで一番利益を得るのは、彼ら大銀行団なわけだ。これにリンカーンは真向から対立したことになる。

リンカーンは、南北戦争を実際に裏で糸を引いているのが誰で、アメリカ国民にとって何が危険であるのかを理解していた。通貨の創出と発行は、政府に属する最高の特権であるのみならず、政府が創造的活動を行う最大の機会でもあると踏み切ったのである。リンカーンは議会でこう述べている。

「これによって、納税者達は莫大な金額の利子を支払わずに済むようになる(政府債務の負担が無い)。通貨は人間性の主人たるを止め、それに仕えるものとなるだろう。わたしには2つの強大な敵がいる。前方の南軍と後方の金融組織である。後ろのほうが、手強い敵だ。」

これに対して、当時のロンドンタイムズ紙の社説は、ロスチャイルドたちがどう考えていたかはっきり示している。

「(アメリカ)政府は自らの通貨を、何ら費用をかけずに賄う様になる。通商交易に必要な通貨を全て自前で持つ事になり、世界の歴史に例を見ない繁栄を遂げる事になってしまう。全ての国々の頭脳と富が北アメリカに流出するだろう。あの国は破壊されなければならず、さもなければあの国が地球上のあらゆる君主制度を破壊するだろう。」

リンカーンは翌年の1864年に再選された。しかし、その41日後、南軍リー将軍がアポマドックスで北軍グラント将軍に降伏した僅か5日後、 1865年の4月14日のこと。リンカーンはフォード劇場でジョン・ウィルクス・ブースの凶弾に倒れた。このとき、ドイツの宰相ビスマルクはリンカーンの死を嘆いて次の様に述べている。

「リンカーンの死はキリスト教世界にとって最悪の事態である。彼ほどに偉大な人物の後任になり得る者は合衆国には最早いない。私は外国の銀行達がずる賢さとひねくれた策を弄して、アメリカにおける有り余るほどの富の総てを支配すると共に、組織的にそれを使用して現代文明を堕落させる事になるのを恐れる。彼らは地球を自らの相続財産とする為には何ら躊躇う事なくキリスト教世界全体を戦争と大混乱の淵に陥れるだろう。」

ビスマルクはロスチャイルドらの計画を十分解っていたのだ。

リンカーンを暗殺したのは南部出身のジョン・ウィルクス・ブースとされている。彼は逃亡し、射殺されたということになっている。暗殺の理由は、南北戦争の南部人による復讐だということに一般的にはなっている。これに対して、1934年、カナダの弁護士ジェラルド・G・マクギアは、公的な記録から抹消された証拠を手に入れカナダ議会下院で、ブースが国際銀行家に雇われていたと述べ「リンカーン銃撃が国際的銀行組織の謀略であった」とする。

ちなみに、ブースは逃亡中、騎兵隊の追跡の結果射殺されたことになっているが、不可解なことに、遺体は秘密裡に処理され、いまだにどこに埋葬されたかまったくわかっていない。このリンカーン暗殺後の不可解な謎は、ケネディ暗殺以上に夥しいほどある。

実際、1937年、ブースの孫娘イゾラ・フォレスターは著書で、ブースが、ヨーロッパの強大な勢力によってこの暗殺に駆り出されたとし、また、実はブースは射殺されておらず、ヨーロッパに逃れ39歳でカレー市で死去したと明かした。

リンカーン以来、負債の伴わない米国紙幣はタブーになった。リンカーンの「負債を伴わない自らの紙幣を発行する」と言う考え方がヨーロッパのユダヤ系エリートたちに、衝撃的な波紋を投げかけたのは明らかだ。

ユダヤ国際資本は、金本位制確立から、さらに一歩進めて、アメリカ、ロシア、ドイツ、其の他の国々に中央銀行を創設させ、その株主となり、国債を発行させ、金利支払いという責務を負わせて、世界の金融支配をするという目標を、貪欲に目指し始めた。

ユダヤの銀行団を中心とする「中央銀行創設」派の圧力は、アメリカに連銀を創設し、金融政策の一切の権限を集中させ、債権者として君臨させ、永遠に政府を債務者の地位に陥れて支配をしようという発想である。

これに対して、あくまで通貨発行権は政府が握り、債券などの担保の有無にかかわらないという考え方は、リンカーンが現実に行動に移した結果、暗殺されたことになる。

この後、同じことを主張した、ガーフィールド大統領も暗殺され、リンカーンと同じく実際に新たなグリーンバックを発行したケネディ大統領も暗殺されている。ケネディ(彼は「政府には借金など要らない」と公言していた。)が発行したグリーンバックはただちに回収され、焼却処分されている。「逆鱗に触れる」とはこのことなのだ。

いまや、中央銀行制度も、各国に普及し、連銀はほとんどすべての国家の株主である。日本銀行もそうである。55%は財務省が握っているが、残りの45%のうち、5%ほどが一般の法人・個人。問題はさらに残りの40%である。

あくまでも噂ではあるが、一説にはロスチャイルドないしはロスチャイルド系が20%を所有しているという。そして、最後に残った20%は・・・?

さて、こうして実際に世界を動かそうとしてきた集団の歴史を見てきたとき、ユダヤ人を姻戚に持ったトランプ氏。イスラエルを死んでも守ると公言したトランプ氏。国連の判断を無視してエルサレムを首都と公認し、強引にアメリカ大使館を移転したトランプ氏。

彼の、場当たり的な、定見の無い、無節操に見える種々の発言に翻弄されがちだが、何が本当のところ、始まろうとしているのか? 日本の政治など、こうしてみると、ほとんど学芸会の域を出ないという気すらしてくるから、恐ろしい。 信じがたい世界の、謀略の渦の中で、われわれは泳いでいるのだ。



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