今、そこにある陰謀。
これは479回目。
少々長いですが、北里の花木教授の談話を中心に、現在の日本におけるウイルス対策と、特効薬の現状についてまとめてみました。わたしの見識ということではなく、専門家の方々の意見です。
(予想外に、アフリカの感染度合いが低い)
チャイナウイルスがパンデミック化したとき、誰しも思ったことは、医療制度が遅れ、データ管理もずさんなアフリカなど貧困国地域では、悲惨なことになるだろうということでした。
しかし、アフリカ大陸におけるチャイナ・ウイルス累計感染者数が566.5万人(世界全体の累計感染者数の3.1%)。累計感染者数(566.5万人)の86.0%が回復。
7月4日時点のアフリカにおける現在の感染者数は64.5万人で、前世界全体の感染者数に占める比率は1.3%。
アフリカにおいてワクチン接種が開始されているのは45カ国で、5,097万人がワクチンを接種しており、世界全体のワクチン接種人口の1.6%。
アフリカにおけるこれまでの累計感染死者数は14.5万人であり、世界全体の累計感染死者数に占める比率は3.7%。
先進国より、遙かに低いのです。
先述通り、データ管理がずさんだからこれらの統計は当てにならないという人が多いのですが、それにしてもアフリカ全体ですから、それだけではとても説明がつきません。
指摘されているのは、寄生虫駆除薬イベルメクチンを何十年も服用してきて、毎年推定3億人の人命がこれによって救われており、このことが偶然にも、チャイナウイルスの予防薬としても治療薬としても有効性を発揮しているという点です。
(日本の問題)
米国では食品医薬品局(FDA)が緊急時に未承認の医薬品の許可をしたり、既承認薬の適応を拡大したりする制度「緊急使用許可(Emergency Use Authorization : EUA)」の枠組みを通じてワクチンが迅速に供給されていますが、日本では緊急時に対応できる柔軟性を持った制度がありません。
北里大学大村智記念研究所感染制御研究センター長で、感染創薬学の花木秀明教授が、この点について以下のように述べています。
「現在、厚生労働省は医療機関向け治療薬としてすでに薬機法上の承認を受けた医薬品のほか、薬機法上の承認は受けていないものの、新型コロナウイルス感染症の治療薬に転用が可能な別の疾患用の既存薬について、イベルメクチンなど10種類の薬剤を公表している。イベルメクチン等は現状、適用外の使用ということで、医師の裁量権で使えるものの、用法・用量の問題・安全性・有効性が確認されていないとの理由から、医薬品副作用の被害救済制度の対象になりません。『医師の裁量で使っても良いけど、副作用の救済制度はない』と言われたら、医師は使いづらい。医師としては懸命に患者を救おうと頑張っているのに、もしも何かあった場合には、その医師が何千万円もの損害賠償を払わなければいけなくなる。そうすると、当然自己保身が働きますから、使いづらいのである。」
(イベルメクチンとは)
イベルメクチンは、北里大学特別栄誉教授の大村智博士が1974年に発見した微生物が生み出す「アベルメクチン」をもとにした化合物(誘導体)です。
アメリカの製薬会社・メルクとの共同研究で、家畜やペットの寄生虫や回虫などの治療薬として開発されたが、「大型動物に効くのだから人間にも聞くだろう」との予測から、アフリカや中南米・中東などの河川盲目症の治療薬として使われ、犬のフィラリアの特効薬となり、さらにダニによる疥癬症や糞線虫症などの予防・治療薬として世界中に広がったことなどから、大村教授がキャンベル博士とともに2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞するきっかけとなった治療薬です。
それが今、パンデミックにおいて有効として、再び世界中の注目を浴びている。治療薬開発とワクチン接種にはまだ時間がかかるうえ、医療経済学の観点でも安く副作用がほとんどないことなどから、使用すべきという声が強まっているのだ。しかし、日本では前述の事情があり、イベルメクチンの使用がなかなか進みません。
花木教授は以下のように述べています。
「イベルメクチンの使用を反対する人は『データがない』と言います。しかし、6月11日の段階で、全世界で58個の治験と観察研究が行われており、そのうちの半数の29個は非常に厳格な管理下で行われるRCT(ランダム化比較試験)で治験を行っています。さらに、現時点では1万8000名くらいの患者さんに投与されていて、有効か無効かが議論されている中、COVID-19を克服することを目的として世界的に有名な救命救急医師・学者のグループによって結成されたアメリカの組織『FLCCCアライアンス』では予防効果で85%、軽症などの初期治療には78%有効としています。これだけ多くの人に投与されているにもかかわらず、データがないから使えないという論理展開は矛盾があると思います。
さらに、『新型コロナに対する基礎データが少ないから』というのですが、臨床においてある程度の有効性がわかっているにもかかわらず、基礎データが少ないから躊躇するというのは、薬を作る段階をご存じない先生方の発想のような気がします」
FLCCCアライアンスでは予防効果も治療効果も高い数値が出ており、なおかつ副作用もほとんどないということから、コリー博士がオリンピック開催の方向で進んでいる日本のオリンピック委員会宛てにイベルメクチンの投与を提案した書簡を送っています。
しかし、その件について、立憲民主党が6月11日の衆議院厚生労働委員会の中で質疑を行ったところ「事務局では把握をしておりませんでした」「日本オリンピック委員会、JOCの方に問い合わせをしまして、先ほど、えー、色々と確認をしていただきました結果、メールで届いていたことに6月7日に気が付いて、そのままになっていたということで伺っているところでございます」と”放置“されていた事実が明らかになったということです。
お話になりません。
利権構造がそうさせているのか。
それともただの思考停止なのか。
(なにが特効薬投入を阻んでいるのか)
さらに「ワクチンしかない」と言い続ける菅首相と政府与党の方針そのものも、問題視されています。
チャイナウイルスに限らず、疫病対策は、歴史的に見ても『予防と治療』の両輪でやっていくのが当たり前です。感染が起きた人は周りに広げていくため、同時に治療していかなければいけない。一方だけに頼るのは非常に危険です。
今回のパンデミック対策に限らず、日本では治療法や薬剤の認可が非常に遅いという問題は、これまでずっと指摘されてきた。
根本的に、(防衛軍事もそうですが)有事というものへの臨機応変の確固とした対応方針というものが、まったく無い国家であるということです。
こうした状況を鑑みて、あろうことか野党中心に「日本版EUA」が議員立法で出されたわけですが、そこでは副作用救済給付の実施の法制化や、保険適用の法制化、当該医薬品の確保のための必要な措置を講じること、生産体制の整備に対する財政上の措置なども盛り込まれています。与党・自民党政権が行わなければならないはずのものです。恥ずかしい限りでしょう。これでは秋の総選挙もおぼつかないことは明らかです。
(イベルメクチンの現状)
くだんの花木教授は今年初め頃から与党・野党の医療系議員のもとに足を運び、何度も講演も行い、データも示してイベルメクチンの使用を提唱してきたという。その感触は良く、個々には賛成する議員がほとんどだったそうだが、それでも約半年経つ今も進んでいない。
目の前の患者が置き去りにされ、ワクチン頼みの予防一本で進んでいる現状に対し、花木教授はこんな苦言も呈していました。
「チャイナウイルスは、若者でも感染後にかなりの後遺症が残ります。例えば自宅待機で39度の熱が5日間続くと、臓器の損傷がかなり起きていると思われます。そこから回復していっても、後遺症を引きずりながら治していくので、普通の生活ができなくなる人も多数います。後遺症が重症で働けなくなる人も、トイレにはって行くような人もいますし、味覚嗅覚障害が1年間残っている人もいます。さらに今、感染力が強いデルタ(インド)株にどんどん置き換わっていますし、これからベトナム株なども入ってくるでしょう。だからこそ、感染症では、予防はもちろんですが、早期治療が重要です。有効とされる様々な薬を使える状態を作ることが、今の事態を変える大きな一歩となるのです」
しかし、ウイルスだけではありません。後遺症や細胞の変形などの重大な副作用については、ワクチンを複数回投与していった場合に発生するリスクとして、かなり問題となってきています。
ちなみに、わたしはワクチンパスポートなどというとんでもない悪制度が成立してしまえば致し方ないので、打ちますが、それが無い以上は、ワクチン接種をするつもりがまったくありません。
一方で、先述のイベルメクチンと、ヒドロキシクロロキン(トランプ大統領を治癒した薬、閻麗夢博士の暴露によって中共首脳陣が使用)は、一応手元に確保しました。万一に備えてです。
「そんな危険なことを」という人もいますが、ワクチンとどこが危険度において差があるでしょうか。
何十年も使われてきた既存薬です。妊婦さんも服用してきたほどです。
人類にとって初のmRNAワクチンなど、人間の細胞を変形させてしまうリスクが指摘されていて、今後これを何度も変異種発生のたびに人間が打ち続けていったときに、どういうことが起こるのか、誰にもわからない代物です。
ワクチンより遙かに安全でしょう。
ちなみに、mRNAワクチンの生みの親である米国のロバート・マローン(Robert Malone)博士は、「子供たちにコロナワクチンを接種するのは危険」と警鐘を鳴らしたため、この言論を「誤った情報」と断定したリンクドインは博士のアカウントを停止しました。
博士は、ファイザーやモデルナなどの製薬会社が製造するコロナウイルスワクチンに使用されている mRNAワクチン(およびDNAワクチン)の開発者です。その本人が、危険だといっているわけです。
この開発者の言論似たいし、リンクドインは、「あなたのアカウントはLinkedln のユーザー規約とプロフェッショナルコミュニティポリシーのうち、COVID-19ワクチンに関する『誤解を招くような情報や不正確な情報』を含むコンテンツの共有に対する複数の違反により、制限した」と通告し、アカウント停止にしたそうです。
YouTubeは、この博士の動画を削除しました。
ツイッターは、博士の「一般的なマスクが、チャイナウイルスから本当に保護してくれているのか疑問だ」という発言をブロックしています。
SNSの管理者たちは、世界で接種が進んでいるmRNAワクチンの開発者より、ずっと優れたワクチンの見識と判断を有しているというのでしょうか。
なんの「科学的根拠があって、マローン博士の警鐘を封印」しているのでしょうか?
これを、利権がらみの陰謀であると言わずに、なんと理解したらいいのでしょうか?
ちなみに、6月24日、ウイルスワクチンの安全性に懸念を訴える全国の医師ら計450人が、連名で接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出しています。
嘆願書に同意したのは国内の医師390人と地方議員60人で、発起人の高橋徳・米ウィスコンシン医科大名誉教授(クリニック徳院長)は同日午後に国会内で会見。「死亡率が非常に低く、感染者の80%が軽症にもかかわらず、安全性もまだ分かっていない遺伝子ワクチンを国民全員に接種させる必要があるのか疑問だ」と説明。出席した他の医師からも「治験が終わっていない」「接種後に少なくとも356人の方が亡くなっている」などの発言が相次いだ。
一方、河野太郎ワクチン担当相が自身のブログを更新し、ワクチン接種を巡って「医師免許を持っているにもかかわらず、デマを流す人もいます」と批判。
しかし、450人の嘆願書が接種中止を求める根拠となった情報の出所は、厚労省のホームページであり、デマではありません。
意見の違うものを、「陰謀論」や「デマ」、「根拠が無い」、「フェイク」だと断定して否定するリベラル全体主義は、日本の随所に汚染浸透しています。
なぜ、予防偏重の政策・報道ばかりなのか。よく考えたほうがよいでしょう。予防はあくまで予防です。今、現実に死に直面する感染者がいるのに、そして有効性が確認されている既存薬があるにもかかわらず、なぜこの使用を進めないのか、誰が見ても異常なことが進行しています。