クーデターと戒厳令。
これは、第452回目。
かつて、リンカーン大統領は南北戦争という最大の国難を乗り切るとき、重大な憲法違反を侵した。
合衆国憲法によって規程された人権保護法を破ったのである。
具体的に言えば、南部反乱軍との開戦に反対する数百の新聞社などを強制的に閉鎖。
各界の反対者たちを、数千人規模で逮捕。
中には、数年間にわたって禁錮刑を課された人もいた。
リンカーンの知られざる、苛烈な反対勢力に対する粛清である。
この憲法違反を非難し、公的に「憲法違反である」と裁定を下した最高裁首席判事さえも投獄した。
リンカーンは、それではただの独裁者だったであろうか。
一時的にはアメリカの歴史始まって以来の独裁権力を行使した大統領だったことは間違いない。
それもこれも、「アメリカ」を守るために必要だと判断したことだ。
いわゆる特別行政命令（戒厳令）の強行である。
さて、以来すでに150年以上経過し、誰一人としてリンカーンの罪業を非難する者はいない。
それどころか英雄である。彼によってアメリカ合衆国は分裂国家となることを回避し、建国以来の自由と民主主義の道を邁進していく。
今、当時に匹敵するほどの、あるいはそれ以上の国難がアメリカを襲っている。
すでにそれは2012年のオバマ政権二期目を賭けた大統領選のときから始まっていた。
長年にわたる、壮大なクーデター計画だ。
当時、オバマ（犯罪者だとわたしは思っているので、敢えて敬称略とする。やがてわかる。）は二期目の就任を確保するため、大統領選に必勝の策を練った。
投票データの改竄である。
そのため、膨大な予算を使ってドミニオン票集計機を全土に導入した。
このドミニオン票集計機こそ、ベネズエラで開発された投票データ改竄システムソフトが組み込まれたクセ物だ。
テキサス州のように、検証の結果、ハッキングが容易で、外部から投票データが改竄されるバックドアが仕組まれているとして、導入を拒否した州もある。
が、積極的に導入した州では、州知事や州務長官が議会の反対を押し切り導入したケースが多い。
リベート、バックマージンという餌が与えられていたのである。
出元が、オバマ財団、ヒラリー財団であったのか、それともソロス財団であったのか、このへんは諸説あるが、これもやがて明らかになるだろう。
中共から直接間接の贈収賄であった可能性もある。
ちなみに、このドミニオン票集計機はいまでは75％が中共の複数の国営企業が握っている。純然たる中共資本のエクイティファンドがその親会社だといっていい。
当時のバイデン副大統領は、セルビアに飛び、ハッカー集団と契約を結び、ドミニオン集計機へのアクセスを許可した。
こうした一連の不正（どころか、国家反逆罪である）は、長年ソロス財団に勤務していたリベラル派のシンプソン夫妻が綿密に、そして密かに追跡調査した結果であり、これが直近、彼らによって暴露された。
今年2020年11月3日の大統領選挙でも、誰がどう考えても、現職トランプ大統領圧勝のモードだったのが、一夜して逆転、バイデン候補が勝利するというありえない結末に至った。
以来、トランプ陣営は、不正の存在を主張し、係争が激化している。
バイデン・民主党を支持するすべての大手メディアは、こぞってトランプ批判を繰り返し、途中発覚したバイデン・ファミリーの贈収賄、未成年少女への性的暴行、マネーロンダリングなど数多くのスキャンダルも、大手メディアは一切報道することがなかった。
ひたすらトランプ大統領の個人攻撃に終始した。
Lウッド、Sパウエル、Jエリスといったトランプ陣営の弁護団は、とくに勝敗の帰趨を決める激戦州におけるあからさまな不正事象を具体的に積み上げ、数千人に及ぶ宣誓供述書を手にした証人を確保し、選挙の再集計、選挙そのもの有効性の欠如を訴えている。
しかし、民主党もまた大手メディア、そして大手SNS（ツイッター、FB）も、判で押したように「根拠も証拠もない、ただのガセ。フェイクだ。」と封殺。
クーデターは成功するかに、一見思った人も多いだろう。
ところが、悪いことはできないものだ。
ドミニオン票集計機に計上された投票データが、（本来、外部インターネットと遮断されていなければならなかったはずなのに）フランクフルトの関連企業のサーバーに送られており、そこで操作され、データ改竄の上、ドミニオン集計機にフィードバックされていた事実が発覚した。
これは、陸軍特殊部隊、デルタフォースがフランクフルトで現場を急襲し、サーバーを奪取したことで判明した。
なんと、そのサーバーを運用していたのは、CIAだった。
英情報機関MI6も、事前にトランプ大統領にこの状況を連絡していたことが後で判明している。
フランクフルトでは、デルタフォースの5人が戦死。CIA側は民兵（おそらく傭兵）が1人射殺されている。
まだ裏は取れていないが、一説には、ハスペルCIA長官も現場で身柄確保され、彼女自身負傷しているという。
現在尋問中だという話が流れているが、どこまで真実かはまだはっきりしない。
ソロスも、逮捕されたというニュースがネットでは流れているが、これも確証はない。
ただ、二人とも以来、まったく表に出てきていないことは事実である。
どうだろうか。
これでも「陰謀論だ」と片付けられるだろうか。
ハリウッド映画顔負けの恐るべきドラマではないか。
さらにこのサーバーを調査したところ、投開票の期間、中共とイランが外部からやはりドミニオン集計機にアクセスしデータ改竄をしていたということもホワイトハッカーチームや、専門のプログラミングチーム、数学者たちの検証で明らかになってきた。
外部インターネットと接続などされていなかった、フランクフルトに我社の関連サーバーなどない、と公言していたドミニオン社は、CEOが連邦議会上院の召喚状を受けたものの、ドタキャンして逃亡。行方不明。
多くのセルビア国籍者を含むドミニオン社員も、一斉にリンクトインからプロフィールを削除し、消えた。
その後の調査で、ドミニオン集計機へのアクセス元が、中共の湖南省、浙江省、広東省であることもはっきりした。どの組織であるかも判明している。
内外反米勢力が結集しての、米保守派政権打倒の恐るべきクーデターだという全貌がだんだん見えてきた。
CNNなど大手メディアはそれでも、「証拠がない」の一点張りであった。
証拠は山程あるのだ。彼らが認めようとしないだけだ。
それはそうだろう。一度認めてしまったら、みな一蓮托生で、国家反逆罪とそれに加担した者としたことで極刑になる可能性があるからだ。
引くに引けないわけだ。
しかし、証拠はたしかにある。
面倒なプログラムなど必要ない。
たとえば、ペンシルベニア州で、州政府が印刷した投票用紙が182万票しかなかったのに、投票後集計された総票数はなんと258万票である。
70万票の差は一体どう説明するのだ？
ミスやエラーではとても説明がつかない差だ。
もっと言えば、同州のドミニオン集計機は、疑惑のデータ改竄が行われた時間帯（監査団を全員排除して、密室で投開票が行われるという違法行為があった）に、90分で60万4000票のデータ計上がなされた。
このうち、57万票がバイデン票で、トランプ票はわずか3200票。あとはその他候補者と無効票。
つまり、ほぼ100％バイデン票だったことになる。
実は、ドミニオン集計機は90分間の最大データ処理能力は9万票でしかない。つまり、ありえないことが、起こったことになる。
こんな事実たった二つを見るだけで、明確な不正があったことは馬鹿でもわかる。
しかし、大手メディアは一切こういう事実を報道しなかった。
そこに、そのCNNも真っ青になる事件が起こった。
暴露スクープメディアである非営利団体、プロジェクト・ベリタスが、CNNの内通者の協力を得て、CNNザッカーCEOが毎朝行っている編集幹部会議の内容を、逐一録音しており、これがいくつか公開されたのだ。
そこでは、ザッカーCEOが幹部たちに三つの方針で命令を下していることが明らかになった。
１ トランプ陣営が指摘・追及する不正疑惑については、一切報道するな。
２ トランプに関しては、「絶望だ」「敗北した」「病的だ」「ますます狂った」というイメージづくりの報道をせよ。
３ バイデン・ファミリーの汚職・スキャンダルは、一切報道するな。
これが、アメリカきっての大手メディアの正体である。
CNNだけではないだろう。ABC、NBC、MSNBC、NYタイムズ、ワシントン・ポスト。軒並み同じ穴のムジナだ。
CNNで言えば、今般バイデンが閣僚メンバーを発表しているが、そのうち３名は、CNNからの抜擢である。
もともとこの３人は、前オバマ政権の閣僚であり、その後CNNに入社し、再び政界に返り咲くつもりなのであろう。
このように、民主党と大手メディアというのは、人的そして、利権的にも濃厚な関係にある。
彼らは都合の悪いことは「報道しない自由」があると、信じているらしい。
およそ、三流メディア、ちんぴらメディアとなんら変わらない。
こうしたアメリカ史上かつてない驚くべき大規模なクーデター計画は、明らかにアメリカの自由と民主主義への挑戦である。
リベラルが目指しているものはなにか？
リベラル特有の理念追及という美名に隠れているが、要するにビル・クリントン政権以来、連綿と築き上げてきた特権階級が、中共と手を組み、世界の富を独占して仲間内で分配し、国民を隷属状態に置いて飼いならすことを目指している。
大手リベラル・メディアのやっていることは、自分たちの政治思想にそぐわないものは、徹底的に無視するか封殺、脅迫や買収で黙らせるわけで、およそ人民日報や新華社がやっていることと変わらない。
さらにこうした暴露によって窮地に立たされ始めているリベラルに、追い打ちがかかった。
激戦州ジョージアで、監視カメラの内容が公開されたのである。
トランプ弁護団によってだ。
その内容は、おぞましいほどあからさまな、集計票データ改竄の実態の一部始終が映像に収められたものだった。
万事休すであろう。
Lウッド弁護士などは、リンカーン以来の国難ゆえに、ここは戒厳令を施行し、紙の票だけによる（郵便投票こそ不正の温床であった）再選挙をトランプ大統領に迫っている。
トランプ大統領は11月2日の米国民に向けての46分のビデオメッセージで、「そういう考えもあるが、まだわたしは必要ないと思う」と否定している。ただ、状況次第では、十分ありうるだろうとわたしは思う。
とくに、最高裁での係争で、「今回の選挙には、あまりにも不正が多すぎ、有効性は欠如している」という裁定が下れば、トランプ大統領も「合法的に」戒厳令を施行し、再選挙を行うことを決心するに違いない。
ここにいくつかのシナリオがある。
1 州レベルで、民主党の不正が確認され、激戦州において不正票を排除した再集計を行い、その結果トランプ大統領が270人の過半の選挙人獲得をして、次期大統領の地位を確定する。
2 最高裁が、今回の選挙の有効性はないと裁定を下すことで、トランプ大統領が再選挙を戒厳令下で行う。おそらく7100万票という今回の得票数をさらに上回る結果で圧勝するはずだ。
3 州レベルでの選挙人確定や最高裁での決着がなかなかつかず、結局来年1月8日の下院での決戦投票に持ち込まれる。この場合は、連邦議会下院で1州1票での決戦投票なので、共和党支配州のほうが多いことから、トランプ大統領再選が確実である。
つまり、どのシナリオをとってもトランプ再選なのだ。
一体、早まってバイデンに祝電を売ったどこかの国の首脳は、どの面を下げてトランプ大統領にアプローチするのだろうか。
もはやこれは、単なる選挙不正の問題にとどまらなくなってきている。
上記のように、れっきとした中共介入による政府転覆計画である。
バイデンがホワイトハウスの大統領執務室の椅子に座ることは、永遠にない。
それどころか、数百人、いや、数千人単位の逮捕者がでて、投獄される運命にある。
バイデン、オバマ、ヒラリー・クリントン、ソロスなどの首魁は言うまでもない。
その先にあるものは、中国共産党政権の崩壊である。
アメリカの報復は、想像を絶するものがあるだろう。
今、戦慄が走り、背筋に冷や汗を流しているのは、米民主党や大手メディア、SNS、マイクロソフトなどの大手ハイテク企業、ハリウッドの支配階級。そして、なにより北京は中南海にいる共産党首脳陣であるはずだ。
彼らは喧嘩をする相手を間違えたようだ。